「スポーツ実施状況等に関する世論調査」スポーツ庁
デスクリサーチ調査の次
- やっている人が増える傾向は無いが、そういう人は存在する
- ハードアウトドア実施者のうち、2種類以上やっている人は25%くらい
- この層に対してどのようなコンテンツとプロモーションを展開していけば良いのか
- 所得
- アウトドアアクティビティに行く時に重要視すること
- 仮説
- 複数実施者のほうが、旅行先のオプションが
- 複数実施者のほうが、単一のアクティビティをやっている人よりもホテルや食事にこだわる
- 複数実施者のほうが、所得が高い
- 点よりも線で考える人が多い？
過去5年分のローデータまとめと、複数スポーツ実施傾向の判別
2024/3/25 追加
2023/6/1 追加
2023/4/9 追加
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‣ 追加
- ライトアウトドア
- ランニング、サイクリング、キャンプ、釣り
- ハードアウトドア
- ウォーター
- ボート・漕艇・カヌー・カヤック・ラフティング
- ヨット・水上スキー・ウェイクボード・水上バイク・ジェットスキー
- スクーバダイビング・スキンダイビング・フリーダイビング・シュノーケリング
- サーフィン・ボディボード・ボードセーリング・ウインドサーフィン
- マウンテン
- 登山・トレッキング・トレイルランニング・ロッククライミング
- フリークライミング・ボルダリング
- ハイキング・ワンダーフォーゲル・オリエンテーリング
- グライダー・ハンググライダー・パラグライダー・スカイダイビング
- スノー
- スキー
- スノーボード
- クロスカントリースキー・スノーシュー
→結論、複数スポーツの実施が増えているというファクトは無い、、、
標記調査結果から、スノースポーツ参加者の基本属性を分析する
元データは下記のリンクから入手
分析用のExcelファイルは下記となる
年収分布
平成30年、日本世帯年収分布
世帯年収 スノースポーツ経験者の世論調査結果分析
フィルター：スノースポーツ参加者を定義する。年間最低一回、スキー、スノボー、クロスカントリー、スノーシューのどちらかを実施した人
サンプル数：９６９
結果：平均年収は全日本平均年収と同等レベルであるが、中央値が全日本の中央値より180万ぐらい高い。
分からない・答えたくない人は 13.5%, 残り86.5%の中で、中央値が600万（600万未満までは42％、600万以上が44.５％）、平均値は500−600万（年収1200万以上の平均値がないため、1400に仮設定）
400-500万の山、800-1000万の山の特性の違い
1回以上、の上でさらに頻度はどのぐらいなのか「この１年間に運動やスポーツを実施した日数を全部合わせると、何日くらいになりますか。この中から１つだけお答えく
ださい。」の回答者を見るか？
年齢分布
スポーツ庁世論調査分析結果
地域分布
スポーツ庁世論調査結果分析
フィルター：スノースポーツ参加者を定義する。年間最低一回、スキー、スノボー、クロスカントリー、スノーシューのどちらかを実施した人
サンプ数：９６９
データの見方：
1．各地域の回答者比率を参照しながら、地域内のスノースポーツ参加者比率を表示する
2．平均年収は世帯年収のデータから加工したが、生データは百万単位の精度しかなかったので、ご参考まで。
結果：全地域平均参加比率は4.63%,中央値4.62%。地域の参加比率順位は下記となる。雪山に近いところ（7−10％）、首都圏（6％前後）、近畿二府一県（平均以下4％前後）。全体的に、関東は関西より参加比率が高く、岐阜県、福井県は雪山に近いが、〜4％で平均以下。
世帯構成
フィルター：スノースポーツ参加者
サンプル数：９６９
結果： 40％の人子供と同居(全国平均同等)、平均子供人数は1.87人(全国平均1.68)、一人暮らしは18.7%（全国平均28％）。
参考資料：2019 年 国民生活基礎調査の概況
年間スポーツ予算
フィルター：スノースポーツ参加者
サンプル数：９６９
他のアウトドア実施状況
フィルター：スノースポーツ参加者
サンプル数：９６９
結果： 夏シーズンにスキー場と連携できる活動（5，41，43，44）は平均実施率の2−６倍であり、およそ20％のスノースポーツ参加者が他のアウトドアスポーツも実施していると言える。
年を追うごとにどのくらい「他のアウトドアスポーツもやっている割合」がどう変化しているのかを見たい